28. Sakuraba, M., Takagi, G., Wakashima, K. (2023). The Effectiveness of a Worksheet Program Based on Solution-Focused Brief Therapy in Decreasing the Function of School Refusal Behavior . International Journal of Brief Therapy and Family Science, 13(1), 15-31. DOI：10.35783/ijbf.13.1_15
    概要

    　　本研究では、中学1・2年生128名（男子67名、女子61名）を対象に、「ソリューション・フォーカスト・ブリーフ・セラピー」に基づく「ソリューション・フォーカスト・プログラム」を実施した。本研究の目的は、プログラム実施後の登校拒否行動機能得点の推移を明らかにし、中学1・2年生における「解決志向プログラム」の効果と中学3年生における登校拒否行動機能との関連を検討することである。小学1、2年生で「解決志向プログラム」を実施したところ、一定数の生徒で登校拒否行動の機能低下が認められた。2年間を通して登校拒否行動の機能が低下した生徒は、3年生での登校拒否行動が他の生徒よりも低いことが示された。このように、解決志向ブリーフセラピーに基づくワークシートを用いた解決志向プログラムの実施は、中学生の登校拒否の予防に有効であることがわかった。
29. Seki, F., Takagi, G., Koiwa, K., Nihonmatsu, N., Wakashima, K. (2023). Typology of Conditional Self-acceptance in Association with Positivity and Stress Response . International Journal of Brief Therapy and Family Science, 13(1), 6-14. DOI：10.35783/ijbf.13.1_6
    概要

    　　無条件の自己受容は、合理的療法において望ましい自己受容の一種とされてきた。しかし、条件付自己受容とその条件については、これまで十分に検討・議論されてこなかった。本研究では、条件付自己受容がストレス反応や積極性とどのように関連しているかを検討することを目的とした。条件付自己受容の種類、条件付自己受容と無条件自己受容の関係、無条件自己受容が育むストレス反応と人生に対する肯定的態度について検討する。大学生287名を対象とした調査の結果、条件付自己受容は、高条件付自己受容、受容希求型自己受容、低条件付自己受容の3段階に分類され、上記の順にストレス反応の高さを示すことが明らかになった。これらの結果は、最適な精神的健康を維持するためには、無条件自己受容の態度を育てることが重要だということを示している。
30. 櫻庭真弓・高木源・狐塚貴博・兪憬蘭・若島孔文 (2023). 解決構築とレジリエンスが中学生の不登校行動の機能に与える影響 . 家族心理学研究, 36(2), 113-125.
    概要

    　　本研究では、解決策の構築とレジリエンスが登校拒否行動の機能に及ぼす影響について検討した。参加者は463名の中学生（男性227名、女性236名）だった。その結果、解決策の構築は登校拒否行動の機能に直接的な影響を及ぼさなかったが、解決策の構築はレジリエンスを媒介し、登校拒否行動の機能に影響を及ぼすことが示された。これらの間接的効果は性別によって異なっていた。本研究により、解決策の構築が高い場合、生徒のレジリエンスが高ければ登校拒否は強くないことが明らかになった。このことは、登校拒否行動の機能を低下させるための効果的な支援の検討に役立つであろう。
31. Takagi, G. (2023). The effect of mechanical feedback on outcome in self-care support tool based on solution-focused brief therapy. Psychotherapy Research, 1-11. DOI：10.1080/10503307.2023.2184732
    概要

    　　セルフケアツールにおけるコンピュータによるフィードバックが与える影響については、ほとんど知られていない。技術的には、自然言語処理と機械学習により、セルフケア支援ツールにおいてコンピュータによるフィードバックを提供することが可能である。本研究では、SFBTに基づくセルフケアツールにおいて、コンピュータによるフィードバックありの条件とフィードバックなしの条件を比較した。フィードバックあり条件では、目標設定で回答した目標が具体的または現実的である確率を機械的に判断してフィードバックが行われた。501名の参加者を募り、フィードバックあり（n=268）、フィードバックなし（n=233）のいずれかの条件に無作為に割り付けた。その結果、コンピュータによるフィードバックは問題の解決度を高めることが示された。一方、SFBTに基づくセルフケアツールによって、解決構築、ポジティブおよびネガティブな感情、生活の理想度が、フィードバックの有無にかかわらず上昇した。また、目標の具体性・現実性の確率が高いほど、解決構築とポジティブな感情が高まる程度が大きいことが示された。本研究の結果は、フィードバックを伴うSFBTに基づくセルフケアツールが、フィードバックを伴わないものに比べ、より効果的であることを示唆する。
32. Koiwa, K., Wakashima, K., Ikuta, M., Asai, K., Takagi, G. (2022). Fear of COVID-19 infection and related factors in Japan: A comparison of college students, pregnant women, hospital nurses and the general public. PLOS ONE, 17(7), e02711766. DOI：10.1371/journal.pone.0271176
    概要

    　　本研究では、一般市民、大学生、妊婦、病院看護婦のCOVID-19に対する恐怖心を比較検討した。また、COVID-19の恐怖に関連する諸要因を検討した。本研究では、一般市民を対象に感染症の恐怖と関連要因に関する調査を実施し、大学生、妊婦、病院看護師を対象とした先行研究から比較した。一般市民450名を対象に、COVID-19の感染に対する恐怖心についてクラウドソーシングによるアンケート調査を実施した。大学生、看護師、妊婦のデータは、2020年5月～6月に実施したCOVID-19への恐怖に関する調査から募集した。分析の結果、感染の恐怖は、妊婦で最も高く、病院の看護師と一般市民は同程度、大学生は低かった。また、大学生と妊婦においては感染の恐怖と主要な情報源が関連を示し、病院看護師においては感染の恐怖と高齢者との同居が関連を示した。
33. Nakanishi, M., Sakai, M., Takagi, G., Toshi, K., Wakashima, K., Yoshii, H. (2022). The Association Between COVID-19 Information Sources and Stigma Against Health Care Workers Among College Students: Cross-sectional, Observational Study. JMIR Formative Research, 6(7), e35806. DOI：10.2196/35806
    概要

    　　本研究では、パンデミック時の大学生におけるCOVID-19情報源と医療従事者に対するスティグマの関連性を調査することを目的とした。8大学の学生281名がWebアンケートに回答した。COVID-19の情報源としてTwitterを利用した者は139名（49.5%）、ニュースサイトを利用した者は187名（66.5%）、保健機関のウェブサイトを利用した者は46名（16.4%）であった。年齢、性別、学科、Perceived Vulnerability to Diseaseのスコアで調整した結果、スティグマの程度はTwitterを利用している学生とそうでない学生で差がなかった。COVID-19に関する情報を得るために、公的機関のウェブサイトを利用した学生は、利用しなかった学生に比べ、有意にスティグマ的態度が低いことが示された。
34. Sakai, M., Nakanishi, M., Yu, Z., Takagi, G., Toshi, K., Wakashima, K., Yoshii, H. (2022). Depression and anxiety among nursing students during the COVID-19 pandemic in Tohoku region, Japan: A cross-sectional survey.. Japan journal of nursing science : JJNS, 19(3), e12483. DOI：10.1111/jjns.12483
    概要

    　　本研究では、日本の看護学生を対象に、COVID-19に対する脆弱性の認知度に応じた不安と抑うつの度合いを調査することを目的とした。計281名の大学生（看護学生104名、その他の大学生177名）がウェブ上の匿名質問紙調査に回答した。その結果、不安症状（看護学生30.5％、その他69.5％）、抑うつ症状（看護学生31.1％、その他68.9％）ともに有病率が著しく高かった。COVID-19の知覚的脆弱性に社会人口学的特性やストレス対処様式を加えて調整しても、看護学生とその他の学生の間で不安と抑うつに有意差は認められなかった。知覚された脆弱性とその看護との相互作用は、うつ病や不安のいずれとも有意な関連を示さなかった。
35. Kamoshida, S., Nihonmatsu, N., Takagi, G., Wakashima, K. (2022). The relationship between family variables and family social problems during the COVID-19 pandemic.. PLOS ONE, 17(6), e0270210. DOI：10.1371/journal.pone.0270210
    概要

    　　本研究では、COVID-19流行時の同居家族に関する変数が、COVID-19に関する不安、配偶者からのDV、児童虐待不安、インターネット中毒、COVID-19流行に関連する社会問題としてのメンタルヘルスとの間に示す関連を検討した。220名の保護者（男性70名、女性150名）を分析対象とした。その結果、就学前の子どもを持つ親は、子どもを虐待する可能性について不安を感じていることが示された。喫煙者は、配偶者からDVを受けるかもしれないという強い不安を報告した。また、COVID-19の流行により収入が減少した人、就業している人、家に部屋が少ない人は、インターネットに依存する傾向が強かった。最後に，COVID-19の流行によって収入が減少した人、流行に関して家族内で意見が対立していた人は，精神的健康が損なわれていた。
36. Takagi, G., Sakamoto, K., Nihonmatsu, N., Hagidai, M. (2022). The impact of clarifying the long-term solution picture through solution-focused interventions on positive attitude towards life. PLOS ONE, 17(5), e0267107. DOI：10.1371/journal.pone.0267107
    概要

    　　本研究では長期的な解決像の明確化が人生に対する積極的態度に及ぼす影響を検討した。長期的な解決像と短期的な解決像を想像する条件、短期的な解決像のみを想像する条件、解決像の想像を求めない条件を設定し、実験を行った。その結果、長期的な解決像の明確化は限られた時間を大切にする姿勢が高まった。また、短期的な解決像の明確化は現実的な目標設定を促すことが示された。さらに、解決構築、前向きな姿勢、理想的な生活の実現度については、条件にかかわらず、上昇することが示された。
37. 小岩広平・若島孔文・浅井継悟・高木源・吉井初美 (2021). 我が国における看護師の新型コロナウイルス感染症への感染恐怖の規定要因. 心理学研究, 92(5), 442-451. DOI：10.4992/jjpsy.92.20048
    概要

    　　本研究の目的は、看護婦の(a) 個人的要因、(b) 労働条件、(c) 対処行動がCOVID-19への恐怖に及ぼす影響を明らかにすることであった。東北地域で勤務する看護師152名を対象にウェブアンケート調査を行った。階層的重回帰分析の結果、高齢者との同居、小規模病院での勤務、夜間の長時間労働がCOVID-19への恐怖に影響していることが示された。また、「不安からの逃避」という対処行動はCOVID-19への恐怖と関連することが明らかになった。これらの結果から、感染源となることへの恐怖が看護師のCOVID-19への恐怖を増大させ、身体的疲労の蓄積もCOVID-19への恐怖と関連する可能性が示唆された。また、回避的な対処行動が感染恐怖と関連し、組織的な支援が看護師のCOVID-19への恐怖を軽減できる可能性が示唆された。
38. Takagi, G., Hiraizumi, T., Sakamoto, K., Hagidai, M. (2021). Impact of self and therapists’ evaluation of responses to Miracle Question and goal: Survey of Japanese undergraduate and graduate students. Journal of Solution Focused Practices, 5(2), 11-28.
    概要

    　　本研究では、セラピストの視点およびクライエントの視点から評価される、解決像の明確さと目標の性質が問題解決に及ぼす影響を検討した。調査協力者は大学生と大学院生223名（男性74名、女性149名、平均年齢＝20.77歳、標準偏差＝1.62）であった。分析の結果、専門家による目標に関する評定は、解決構築、解決志向、原因分析に対して正の影響を示した。また、解決像の明確さや目標に対する自己評定は、自己効力感や問題解決に対して正の影響を示した。これらの結果から、解決像の明確さと目標の具体性および実現可能性に関する自己評定や専門家による評定は問題解決に様々な形で影響を及ぼすことが示された。
39. 鴨志田冴子・高木源・三道なぎさ・若島孔文 (2021). うつ病ラベルが他者の言語・非言語コミュニケーションへ与える影響. 家族心理学研究, 35(1), 1-13. DOI：10.57469/jafp.35.1_1
    概要

    　　本研究では、うつ病の診断（うつ病ラベル）が他者との言語的および非言語的コミュニケーションに及ぼす影響を検討するために、話し手役が語る個人的な問題を実験参加者が聴くという状況を設定し、実験を行った。その結果、話し手役にうつ病のラベルが有る場合は、ない場合よりも、聴き手役の参加者が休憩を取ることに言及する割合が高いことが示された。また、うつ病エピソードを示し、うつ病ラベルがない話し手と会話する参加者は、うつ病エピソードを示さず、うつ病ラベルがない話し手と会話する参加者よりも、マネジメント言語が少ないことが示された。
40. 高木源・若島孔文・佐藤宏平・萩臺美紀 (2021). 解決構築と家族構造および養育態度との関連の検討. 家族心理学研究, 35(1), 41-53. DOI：10.57469/jafp.35.1_41
    概要

    　　本研究では、家族要因として家族構造と養育態度を取り上げ、解決志向短期療法の中心的な概念である解決構築との関連を検討した。200名の大学生（男性100名、女性100名、平均年齢20.03歳、標準偏差1.87歳）を対象として調査を行った。二要因の分散分析の結果から、家族構造および養育態度の交互作用が見られ、結びつきが高く、勢力が均衡で、開放型の家族構造と受容優位な養育態度の両方を認識する青年の解決構築が最も高いことを示された。家族構造と養育態度の交互作用が示されたことから、解決構築に対して家族構造と養育態度は組み合わせの効果を持つと考えられた。
41. 高木源・若島孔文 (2021). 解決志向の観察課題に基づくセルフケアツールの効果. ヒューマン・ケア研究, 21(2), 101-112.
    概要

    　　本研究では、解決志向短期療法の中心的な技法である解決志向の観察課題に基づくセルフケアツールの効果を検討した。解決志向の観察課題の効果を比較検討するために、解決志向の観察課題に取り組む群（解決志向群）、問題志向の観察課題に取り組む群（問題志向群）、日常生活の観察を求める群（統制群）の3群を設定した。調査協力者を各群に無作為に振り分けた（解決志向群28名、問題志向群28名、統制群28名）。分析の結果、解決志向の観察課題は、生活に対する認識を肯定的に変化させる点において有効な手段だと考えられた。
42. Wakashima, K., Sakamoto, K., Takagi, G., Kamohida, S., Hiraizumi, T., Itakura, N., Ikuta, M., Sato, K., Hanada, R. (2021). Examination of the effect of a marital symmetrical communication pattern and the amount of communication on problem-solving. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 11(1), 1-13. DOI：10.35783/ijbf.11.1_1
    概要

    　　本研究の目的は、問題解決能力の高い家族システムの特質を解明することである。本研究では、意識現象を説明する統合情報理論（IIT）のスキーマを家族研究に応用し、以下の仮説を検証した：対称性が高いほど、よりコミュニケーション能力の高い夫婦の問題解決能力が高くなる。夫婦の違いはコミュニケーションの対称性から、夫婦の相互作用はコミュニケーションの量から理解した。また、夫婦の差異と相互作用を調査する際に、日常的文脈と問題的文脈を区別した。既婚者312名（男性156名、女性156名、平均年齢45.18歳）を対象に質問紙調査を実施した。夫婦の問題解決能力を従属変数とし、コミュニケーション得点、対称性得点、両得点の交互作用項を独立変数とし、通常文脈と問題文脈それぞれについて階層回帰分析を行った。その結果、通常の文脈では、以下のことが示された： (1)対称性が高いほど、よりコミュニケーション的なカップルにおいて、より解決志向的な態度が高いこと、(2)よりコミュニケーション的で相補的なカップルにおいて、より関係維持的な態度が高いこと。また、問題文脈では、以下のことが示された： (1)解決志向的態度は、よりコミュニケーション的なカップルでより大きく、(2)補完的態度は、よりコミュニケーション的なカップルでより大きな関係維持態度を意味する。今後、問題の性質をコントロールした仮説の検証が必要である。
43. Takagi, G., Wakashima, K., Sato, K., Ikuta, M., Hanada, R., Hiraizumi, T. (2021). The relationship between fear of COVID-19 and coping behaviors in Japanese university students. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 11(1), 42-57. DOI：10.35783/ijbf.11.1_42
    概要

    　　COVID-19は世界中に広まり、様々な社会問題を引き起こしている。本研究の目的は、COVID-19への恐怖が大学生の対処行動に及ぼす影響を調査することであった。 日本の大学生300名からアンケート調査への協力を得た。その結果、COVID-19への恐怖感が強く、他者への同調を重視する者は、接触の回避や備蓄という対処行動をとる傾向にあり、自己決定を重視する者は、接触の回避や健康管理への注力という対処行動をとる傾向にあることが示された。
44. Nihonmatsu, N., Hiraizumi, T., Takagi, G., Sakamoto, K., Ishitobi, A. (2020). Brief Coaching for Supporting Transitions in Employment. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 10(2), 14-21. DOI：10.35783/ijbf.10.2_14
    概要

    　　近年、就労支援の現場では、メンタルヘルスの問題を抱える就労支援利用者に対する心理的支援の必要性が高まっている。利用者は、2年間という限られた期間の中で、自分の障害や度重なる訓練の失敗を直視し、就職に向けた努力をすることが求められている。このような利用者に対して、どのような心理的支援が可能で有用であるかは、これまで十分に検討されてこなかった。就労移行支援の現場で、短期間で実践的なコーチングを活用した4つの事例を報告し、短期間コーチングの有効性を検討した。就労移行支援における心理的支援は、相談室における一般的なカウンセリングと比較すると、(1)限られた期間に支援する必要がある。(2)支援は、クライエントの周囲に他の利用者がいる、非構造的な環境で行われる。(3)支援者は、就労指導者としての役割と心理的支援者としての役割の2つの役割を同時に果たすことが求められる。このような体制で支援を行う場合、解決に焦点を当てたアプローチによるブリーフ・コーチングが有効である可能性が示唆された。
45. Yokotani, K., Takagi, G., Wakashima, K. (2020). Nonverbal Synchrony of Facial Movements and Expressions Predict Therapeutic Alliance During a Structured Psychotherapeutic Interview. JOURNAL OF NONVERBAL BEHAVIOR, 44(1), 85-116. DOI：10.1007/s10919-019-00319-w
    概要

    　　セラピーセッション中の患者とセラピストの身体部位の非言語的同期（NVS）は治療的提携と関連している。しかし、表情のNVSと治療的提携との関連性は明らかにされていない。そこで、本研究では表情のNVSと治療的提携との関連性の定量的なエビデンスを提供した。本研究に参加した55名の参加者は、先行研究と同様であった。分析の結果、幸せそうな表情と恐れの表情の同期が治療的な信頼関係と正の関係を示した。左目の動きの対称的な同期は、参加者の性別、年齢、顔の動きの量、表情の量を統制した状態で、治療的な信頼関係を否定的に予測した。
46. 高木源・若島孔文 (2019). ミラクル・クエスチョンと例外探しの質問に基づくワークシートの効果の検討. 心理臨床学研究, 37(4), 393-399.
    概要

    　　本論文では、解決志向短期療法のミラクル・クエスチョンと例外探しの質問が問題解決に及ぼす効果を検討した。質問技法の効果検証のために、ミラクル・クエスチョンと例外探しの質問を尋ねる条件（MQ+EQ条件）、例外探しの質問のみを尋ねる条件（EQ条件）、自由に問題について考える条件（統制条件）を設定した（MQ+EQ条件22名、EQ条件36名、統制条件27名）。その結果、MQ+EQ条件において生活への希望が高まり特定の問題状況が改善した。
47. Takagi, G., Wakashima, K., Kozuka, T., Yu, K.-R., Sato, K. (2019). The Development of the Revised Version of Solution Building Inventory Japanese version. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 9(1), 1-7. DOI：10.35783/ijbf.9.1_1
    概要

    　　Takagi et al.（2015）が開発した日本語版解決構築尺度は日本語表現が不自然な項目があったため、自然な表現に修正する必要があった。そこで、本論文では解決構築を測定する日本語版解決構築尺度（Takagi et al., 2015）の修正版を開発した。開発された日本語版の妥当性および信頼性を確認するために、大学生618名を対象として質問紙調査を行った。その結果、修正版解決構築尺度の妥当性と信頼性が確認された。
48. Hiraizumi, T., Wakashima, K., Asai, K., Takagi, G., Kobayashi, D., Andou, I., Akama, Y., Shimizu, Y., Kurita, R. (2018). Comprehensive Stress Response Inventory for Children: Construction, Reliability, and Validity. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 8(1), 23-33. DOI：10.35783/ijbf.8.1_23
    概要

    　　本研究の目的は、子どものストレス反応に関する新しい尺度、子ども用包括的ストレス反応尺度（Comprehensive Stress Response Inventory for Children：CSI-C）を開発することであった。成人用に作成されたオリジナルのCSIの項目と回答選択肢を、子どもにより理解しやすい表現に修正した。この尺度を用いて、東日本大震災当時、東北地方または関東地方に在住していた小学1年生から高校3年生までの500人を対象に、自己報告式の調査を実施した。CSI-Cの確認的因子分析の結果、4因子構造の妥当性が示され、Cronbachのα検定により信頼できる尺度であることが示された。DSRS-CおよびPTSSC-15との同時妥当性も確認された。最終的に、ROC分析を用いて、一般的ストレス反応を21点、災害ストレス反応を12点とするカットオフ値が決定された。CSI-Cは、先行理論に従った4因子システムを用いており、今回の結果から、小児のストレス反応の尺度として十分な信頼性と妥当性があることが示唆された。
49. 萩臺美紀・高木源・成海由布子・若島孔文 (2018). 思春期の娘の問題行動に悩む夫婦の事例 : 家族ルールへのアプローチ. 精神療法, 44(6), 845-852.
    概要

    　　本論文では、小学校高学年の長女の夜尿をきっかけに来談した夫婦に計2回の夫婦合同面接を行った事例について報告した。夜尿だけではなく、親子間のコミュニケーションに焦点を当て、統制的な関わりではなく、支持的な関わりをするよう母親に対して行動課題を課した。その結果、二回目では親子関係に改善が見られ、夜尿に関しても問題となっていないことが確認された。家族ルールの変更という観点から考察を行った。
50. Yokotani, K., Takagi, G., Wakashima, K. (2018). Advantages of virtual agents over clinical psychologists during comprehensive mental health interviews using a mixed methods design. COMPUTERS IN HUMAN BEHAVIOR, 85, 135-145. DOI：10.1016/j.chb.2018.03.045
    概要

    　　本論文ではコンピュータによる精神的健康の診断ツールを開発し、大学生55名を対象として専門家による診断と精度を比較検討した。その結果、信頼関係の点でコンピュータは不利であったものの、アルコール依存などの特定の領域では専門家と同程度の評価が可能であった。
51. 若島孔文・高木源・小林大介 (2017). 離婚によるうつを抱える女性の復職支援について. 精神療法, 43(2), 238-245.
    概要

    　　本論文では、夫との離婚からうつ病となった女性に対し、自死予防および復職支援を目的とした面接を23回、職場復帰後に職場への適応を目的とした面接を5回行った事例について報告した。復職支援における心理面接の流れについて考察を行い、職場内外の資源との連携のあり方、職場復帰後の支援の重要性について指摘した。
52. 若島孔文・高坂加世子・高木源 (2016). 離婚問題へのアプローチ―弁護士と心理士の連携による自死対策プロジェクト―. Interactional Mind Ⅳ, , 109-122.
    概要

    　　本論文では、自死対策の一環として、弁護士との連携を行いながら面接を実施した事例について報告した。夫との離婚問題を抱えながらも、仕事を資源として乗り越えていった女性の事例であり、インテーク面接を含めて7回の面接により改善を示し、終結に至った。弁護士との連携の重要性、離婚への対処、トラウマへの対処の三点から考察を行った。
53. 高木源・若島孔文・小林大介 (2016). 不眠問題への解決志向短期療法―ホワイトボードを用いた解決に関する会話の導入―. Interactional Mind Ⅳ, , 94-108.
    概要

    　　本論文では、ホワイトボードを用いて解決志向短期療法を行った事例を報告した。不慣れな環境での過労から寝つきの悪さや中途覚醒がみられるようになった男性に対して、ホワイトボードを利用し、解決志向のスケーリング・クエスチョンを視覚化して行った。その結果、解決に関する会話が増加し、インテーク面接も含めて5回の面接で改善を示し、終結に至った。
54. Kobayshi, D., Takagi, G., Wakashima,K. (2016). Approach to a stomachache: The case of teenager was diagnosed with irritable bowel syndrome.. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 6(1), 11-20. DOI：10.35783/ijbf.6.1_11
    概要

    　　本論文では、過敏性腸症候群となった10代の青年に対して短期療法を行った事例について報告した。自覚ストレスがない青年に対して、症状に対する対処に焦点を当てて検討を行った事例であり、インテーク面接を含めて3回の面接により改善を示し、終結に至った。短期療法の技法の有効性について考察を行った。
55. Takagi, G., Wakashima, K., Sato, K., Ikuta, M., Hanada, R., Jordan, S. S. (2015). The Development of Solution Building Inventory Japanese version. International Journal of Brief Therapy and Family Science, 5(1), 19-25. DOI：10.35783/ijbf.5.1_19
    概要

    　　本論文では解決志向短期療法の中心的な活動である解決構築を測定するために開発された解決構築尺度（Smock et al., 2010）の日本語版を開発した。開発された日本語版の妥当性および信頼性を確認するために、大学生618名を対象として質問紙調査を行った。その結果、日本語版解決構築尺度の妥当性と信頼性が確認された。

22. 小林大介・高木源・小林千緩・八重樫大周・萩臺美紀 (2023). 若手臨床家・研究者の困りごとの共有と解決策の検討―先達からのアドバイスを参考として. 家族心理学年報, 41, 141-148.
    概要

    　　本稿では、2022年度の家族心理学会第39回大会において開催された次世代を担う会員の会の企画シンポジウムについて報告した。本シンポジウムでは、若手の臨床家・研究者からの話題提供を通じて、若手の困りごとを共有した。また、若手の困りごとに対して、臨床・研究分野で活躍されている指定討論の先生方からアドバイスを得た。その結果、臨床や研究の活動において多くの悩みを持つ若手が困りごとを共有し、今後のヒントを得る機会となった。このように、家族心理学会において、「次世代を担う会員の会」が中心となって、若手間の横の交流や世代間の縦の交流を促進することは、若手の臨床家・研究者に重要な機会を提供する点で重要だと考えられた。
23. 高木源 (2023). 家族支援におけるセルフケアツールの可能性. 家族心理学年報, 41, 117-124.
    概要

    　　本稿では、特に、精神的健康を対象とするセルフケアを中心として、セルフケアを支援するツール（以下、セルフケアツールと記す）の利点を述べ、家族支援において活用可能なセルフケアツールを開発する重要性を指摘した。加えて、解決志向短期療法に基づくセルフケアツールについて紹介し、子育て支援におけるセルフケアツールを提案した。
24. 高木源 (2023). 解決志向アプローチにおける例外の捉え方～堀論文の事例を通して～. 岐阜大学心理教育相談研究, 22, 71-74.
    概要

    　　本稿では、解決志向アプローチの特徴について述べ、不登校の息子に悩む母親に対して解決志向アプローチを行った事例において、解決志向アプローチが効果的に作用した点を考察した。次に、「見守る関り」について検討を深めることで、例外の捉え方について考察した。最後に、不登校の事例において、親が子ども中心の視点から脱却することの重要性を考察した。
25. 高木源・小林千緩・八重樫大周・萩臺美紀・小林大介 (2022). 日本家族心理学会における若手を中心とする会の重要性と役割の検討―次世代を担う会員の会として活動していくために. 家族心理学年報, 40, 158-165.
    概要

    　　家族心理学会では1984年4月に創設されてから、日本の家族心理学領域の研究・実践を推進してきた一方で、いまだ若手を中心とする組織は存在していない。家族心理学会においても、実践家や研究者など多様な立場から、多くの若手が学会に参加していることを考慮すると、若手を中心とする組織が必要だといえる。そこで、本稿では、家族心理学会における若手を中心とする会の重要性、果たすべき役割について検討を行った。その結果、家族心理学会において、若手を中心とする会が様々な交流の機会を創出し、若手の視点から提案を行うことが重要だと考えられた。
26. 櫻庭真弓・高木源・狐塚貴博・兪幜蘭・若島孔文 (2022). 中学生に対する解決志向短期療法に基づく不登校行動低減のためのワークの効果の検討. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 70(2), 67-89.
    概要

    　　本研究の目的は、中学生を対象に解決志向短期療法（SFBT）に基づくワークを実施し、不登校行動の低減における効果を検討することであった。SFBTの効果を検討するために、個人の悩みの解決を目指す「個人のワーク」と理想の学級集団を目指す「クラスのワーク」を作成した。本研究の結果、分析対象となった生徒は308名（男子136名、女子172名）であり、個人のワークのみに取り組んだ生徒は、学校での対人場面を避ける不登校行動が低くなり、獲得的レジリエンス要因が高まることが示された。個人のワークに加えてクラスのワークにも取り組むことによる追加的な効果は示されなかったが、SFBTに基づくワークは4週間という短期間で効果を示したことから、不登校行動の低減において有効な手段だといえる。
27. 高木源 (2022). 機械学習を用いた目標の具体性および実現可能性の分類ー解決志向短期療法に基づく双方向型のセルフケア支援ツールの開発を目指してー. 東北福祉大学研究紀要, 46, 47-54. DOI：10.57314/00000794
    概要

    　　本研究では、大学生320名を対象として実施された調査の目標に関する記述データおよび目標の具体性および実現可能性に対する専門家の評価を用いて、目標の記述内容を入力値、専門家の評価を出力値とする機械学習を行い、その精度を確認した。その結果、具体性の精度は0を含む条件で83.75%、0を無効とする条件で84.37%、実現可能性の精度は0を含む条件で76.25%、0を無効とする条件で73.84%であり、いずれも意味のある予測がなされていると考えられた。
28. 櫻庭真弓・高木源・若島孔文 (2021). 中学生を対象とした解決志向短期療法に基づくワークの効果の検討. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 69(2), 191-207.
    概要

    　　本研究では、中学生を対象に解決志向短期療法に基づくワークを実践し、その効果を検討した。ワークの実践に取り組んだ54名の中学生（男子26名、女子28名）を対象として分析を行った。その結果、悩みの種類にかかわらずワークに取り組んだ後に問題の解決度および生活の理想度が高まることが示された。また、悩みの種類にかかわらず、学級集団に対する役割意識、協力意識が高まり、家族とからの注意獲得行動という不登校傾向の一側面が改善することが示された。
29. 高木源・平泉拓・二本松直人・坂本一真・石飛綾那・桃生篤・芦原和香子 (2020). 福祉の現場から 就労移行支援におけるeメンタルヘルスケアサービス『セルフコーチング』の運用結果と今後の課題. 地域ケアリング, 22(7), 55-57.
    概要

    　　本論文では、平泉ら（2019）が企業と共に開発した、就労移行支援におけるeメンタルヘルスのケアサービスについて、効果を確認することを目的として、学習内容に対する利用者の理解度を量的に、回答内容を質的に検討した。認知と行動の変容に焦点を当てる認知行動療法に基づく心理教育とセルフケアツールの学習内容に限定して分析し、今後の課題とコンテンツの改善点を述べた。
30. 平泉拓・高木源 (2020). 公衆衛生のための遠隔心理学. 公衆衛生情報みやぎ, 505, 1-7.
    概要

    　　公衆衛生の専門家は、東日本大震災とCovid-19（新型コロナウイルス）のような移動が制限された環境で、どのような対応ができるだろうか。感染症対策や社会的な理由により物理的な移動を制限された人に対して、通常の公衆衛生サービスを提供し、かつ緊急時の対応を行うことは容易ではない。本稿は、東日本大震災とCovid-19以降の公衆衛生分野において有用なリソースとなる遠隔心理学の知見を概観し、近年の筆者らの取り組みを紹介した。
31. 高木源・若島孔文 (2020). 気質が就労における心理的適応に及ぼす影響. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 18, 45-52.
    概要

    　　本研究の目的は、気質が就労における心理的適応に及ぼす影響を検討することであった。有職の社会人281名を対象としてWebを通じた質問紙調査を実施した。重回帰分析を行った結果、新奇性追求という気質的な傾向は切り替えに対して否定的な影響を示した。また、損害回避という気質的な傾向は全ての就労における心理的適応の側面に対して否定的な影響を示した。更に、報酬依存という気質的な傾向は切り替えと柔軟性に対して肯定的な影響を示した。最後に、固執という気質的な傾向は柔軟性、有能感、能動性に対して肯定的な影響を示した。以上より、気質が就労における心理的適応に及ぼす影響が示された。
32. 小林大介・萩臺美紀・高木源・坂本一真・二本松直人・若島孔文 (2019). 海上保安庁ハラスメント・チェックリスト開発の試み : 立場の違いに着目して. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 68(1), 173-188.
    概要

    　　本研究の目的は，萩臺他（2018）により提案された海上保安庁ハラスメント・チェックリストについて，加害者，被害者，傍観者という3つの立場から見たハラスメント行為について検討を行い，それぞれの尺度の信頼性を明らかにすることである。海上保安庁職員94名を対象に質問紙による調査を行った。質問紙は，萩臺他（2018）が作成した海上保安庁ハラスメント行動尺度を，加害者用，被害者用，傍観者用に修正したものを用いた。因子分析の結果，パワー・ハラスメントとセクシャル・ハラスメントの尺度について，加害者，被害者，傍観者の立場の違いによって，それぞれの尺度の構成概念が異なることが示された。また，信頼性を検討するため，それぞれの尺度についてα係数を算出したところ，十分な値を示した。最後に，海上保安庁ハラスメント・チェックリストについて，立場の違いによる尺度としての利用可能性と課題について考察を行った。
33. 高木源・若島孔文 (2019). 心理療法の鍵概念が精神的健康に及ぼす影響. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 68(1), 189-204.
    概要

    　　本研究の目的は、心理療法の鍵概念が精神的健康に及ぼす影響を、鍵概念間の影響関係を踏まえて、明らかにすることであった。174名の大学生を対象として質問紙調査を行った。その結果、否定的自動思考は精神的健康の指標に対して直接効果を示し、不合理な信念、肯定的自動思考、解決構築、悲観的説明スタイルは直接効果および間接効果を示した。また、理想-現実自己の差異は不合理な信念、否定的自動思考、悲観的説明スタイルおよび解決構築を媒介して精神的健康の指標に対して間接効果を示した。以上より、心理療法の鍵概念は多様な経路で精神的健康に影響を及ぼすことが示された。
34. 平泉拓・高木源・坂本一真・二本松直人・石飛綾那 (2019). 福祉の現場から 就労移行支援におけるeメンタルヘルスケアサービス『セルフコーチング』の開発. 地域ケアリング, 21(10), 46-51.
    概要

    　　インターネットを介して提供される心理的な支援は、さまざまな理由で支援を利用できない人の障壁を取り除き、また、心理的な支援のあり方を最適化できる点で有用性がある。そこで、本論文では、インターネットを介して提供されるセルフコーチングのコンテンツを開発した。このコンテンツは、認知行動療法および解決志向短期療法に基づいて構成され、就労移行支援における活用が可能だと考えられた。今後の課題として、効果検証を行うことが示された。
35. 萩臺美紀・小林大介・坂本一真・高木源・若島孔文 (2018). 海上保安庁ハラスメント・チェックリスト開発の試み. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 67(1), 189-201.
    概要

    　　本論文では、海上保安庁におけるハラスメントを測定するために、ハラスメント行動尺度を開発し、その信頼性と妥当性を検討した。海上保安庁職員161名を対象として質問紙調査を実施した。その結果、ハラスメント行動尺度の信頼性と妥当性が確認された。また、カットオフ値についても確認された。
36. 高木源・若島孔文 (2018). 心理変数による職場適応の予測. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 66(2), 189-201.
    概要

    　　本論文では、職場適応との関連が想定される複数の心理変数から労働における心理的適応尺度を開発し、職場適応との関連を検討した。有識の社会人1500名を対象としてWeb調査を行った。その結果、開発した尺度が職場適応に対して有意な影響力を示すことが確認された。
37. 若島孔文・小林智・平泉拓・高木源・三道なぎさ・小林大介・萩臺美紀・川原碧・坂本一真・塚越友子・二本松直人 (2018). 自死予防対策として始まる弁護士との連携について（Ⅳ）－2017年度の活動報告－. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 16, 1-11.
    概要

    　　本論文では、弁護士が経験する相談者の自死について検討した。全国の弁護士230名を対象としてWeb調査を実施した。その結果、約半数の弁護士が相談者の自死を経験していることが示された。また、「債務」および「家族・親族関係」を主訴とする相談者が自死を完遂リスクが高いことが示された。
38. 若島孔文・平泉拓・萩臺美紀・小林智・三道なぎさ・川原碧・坂本一真・斎藤昭宏・進藤果林・安藤樹・小林大介・高木源・清水優 (2017). 自死予防対策として始まる弁護士との連携について（Ⅲ）. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 15, 1-11.
    概要

    　　本研究では、弁護士が経験する相談者の自死や自死未遂の実態調査、過労死等防止対策推進シンポジウムへの参加、日本弁護士連合会研修会における講演、厚生労働省委託事業「過労死等防止対策等労働条件に関する啓発事業」の開催について報告した。
39. 高木源・奥山滋樹・坂本一真・萩臺美紀 (2017). 大学生が抱える問題の実態―主観的評価、対処方略、自己効力感に着目して―. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 15, 139-152.
    概要

    　　本論文では、大学生が抱える問題を主観的評価という観点から検討した。調査協力者の大学生106名は、問題の記述、問題への主観的評価、対処方略および一般的自己効力感に回答した。その結果、問題への効力感が高く、生活への影響が小さいほど、問題の解決度を高く評価することが示された。また、一般的自己効力感が高いほど問題の解決度が高く、生活への影響が小さいことが示された。
40. 奧山滋樹・高木源・小林大介・坂本一真・若島孔文 (2016). 侵襲性尺度の開発の試み : 信頼性・妥当性およびカットオフ値の検討. 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 65(1), 147-156.
    概要

    　　本論文では、心理学をはじめとする非医学系研究・調査を実施する際に研究対象者に生じることが予想される心理的な負担感を測定するために、侵襲性尺度を開発した。大学生41名を対象に質問紙調査を実施した。その結果、侵襲性尺度の信頼性および妥当性が確認された。また、カットオフ値についても確認された。
41. 若島孔文・高木源・平泉拓・佐藤宏平・生田倫子・長谷川啓三・安保英勇 (2016). 包括的ストレス反応尺度の信頼性・妥当性の検討―大学生を対象として―. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 14, 38-48.
    概要

    　　本論文では、大学生を対象として、ストレス反応を包括的に測定する包括的ストレス反応尺度の妥当性を検討した。大学生461名を対象として質問紙調査を行った。その結果、大学生を対象として包括的ストレス反応尺度の妥当性と信頼性が確認された。
42. 小林智・若島孔文・平泉拓・三道なぎさ・張新荷・兪幜蘭・安藤樹・小林大介・清水優・高木源 (2016). 自死予防対策として始まる弁護士との連携について（Ⅱ）. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 14, 49-66.
    概要

    　　本研究では、弁護士業務における自死予防対策、ならびに、精神医学・臨床心理学領域の従事者と法律専門家の連携に対して向けられる社会的養成の高まりについて論じた上で、その実態調査を目的とした質問紙の校正について報告した。
43. 高木源 (2016). SFBTワークシートの作成―短期的効果の検討―. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 14, 139-152.
    概要

    　　本論文では、解決志向短期療法のワークシートを作成し、その効果を検討した。ワークシートは 解決志向短期療法の特徴的な質問から構成された。大学生32名を対象に1週の間隔を空けて計2回の調査を行った（実験群：17名、統制群：15名）。その結果、解決志向短期療法のワークシートは、積極的な対処法略の減少や主観的幸福感の低下を抑制する可能性が示唆された。

1. 若島孔文・上埜高志・加藤道代・安保英勇・吉田沙蘭・前田駿太・砂川芽吹・奥山滋樹・亀倉大地・小林大介・高木源・坂本一真・萩臺美紀・二本松直人・宇野あかり・鴨志田冴子・小岩広平・櫻庭真弓 （2020）. 2019年度市民相談・セミナー活動報告－アンケート集計から－. 東北大学大学院教育学研究科臨床心理相談室紀要, 18, 191-201.

1. 高木源・平泉拓 （印刷中）. 第14章　遠隔心理療法のトレーニング. 遠隔心理療法の理論と実践（平泉拓・武林由武・中村洸太（編著））, 金子書房.
2. 高木源 （2023）. こころの健康度を高めるセルフケアツール開発――解決志向短期療法を検証する, 慶應義塾大学出版会. リンク
3. 若島孔文・佐藤宏平・平泉拓・高木源 （2023）. 臨床心理学概論, サイエンス社. リンク
4. 高木源 （2021）. 第１章 家族心理学からの接近法 ２．家族システム理論、第３章 親子関係 ３．家族システム理論、第６章 家族と社会 １．少子－高齢化（若島孔文・野口修司（編著）テキスト家族心理学）, 金剛出版. リンク
5. 高木源 （2019）. コラム：解決志向短期療法と子どもの問題解決（長谷川啓三・佐藤宏平・花田里欧子（編著）事例で学ぶ生徒指導・進路指導・教育相談―小学校編 [改訂版]）, 遠見書房. リンク
6. 高木源 （2019）.　章訳：第6章　ケース・プランニングと臨床的アセスメント.　家族心理学（若島孔文・野口修司（編訳））, 遠見書房 ／ Thoburn, J. W., & Sexton, T. L. （2015）. Family Psychology: Theory, Research, and Practice. ABC-CLIO. リンク

1. 高木源 2023年12月21日.　良い家族を築く３つのポイント。もしもの時のセルフケア術とは？ リンク

1. 高木源　2020　東北大学　総長賞（令和2年3月）
2. 高木源　2017　東北大学大学院教育学研究科　研究科長賞（平成29年3月）
3. 高木源　2015　日本ブリーフセラピー協会　奨励賞（平成27年11月）

日本学術振興会

1. 令和4（2022）年度　科学研究費助成事業 若手研究　解決志向アプローチに基づく双方向型のセルフケア支援ツールの開発 　研究代表者　総額455万円（うち直接経費350万円）×令和4年・5年・6年
2. 令和2（2020）年度　科学研究費助成事業 研究活動スタート支援　双方向対話システムに基づくセルフケア支援ツールの開発　研究代表者　総額286万円（うち直接経費220万円）×令和2年・3年

その他の研究助成金

1. 令和5（2023）年度　東北福祉大学 学内公募型研究事業　医療領域における大規模言語モデルの活用の検討―支援と所見の観点から― 　研究代表者　200万円
2. 令和4（2022）年度　東北福祉大学 学内公募型研究事業　望まない孤独の可視化と予測に関する研究—望まない孤独にある若者の早期発見を目指して　研究分担者　300万円
3. 令和2（2020）年度　株式会社エムディー研究助成　適切な人材を評価するインタビュー法の開発　研究分担者　15万円（うち直接経費14万3000円）
4. 平成29（2017）年度　東北大学学際高等研究教育院　解決志向短期療法に基づくセルフヘルプ・ツールの開発　研究代表者　132万円×平成29年・30年・31年
5. 平成28（2016）年度　社会人大学研究助成　持続的・継続的な労働を可能とする適性検査の開発　研究分担者　66万円